H30年度初期臨床研修プログラム

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－221－Ⅶ．通院治療センターの紹介　がん診療連携拠点病院の指定に伴い、通院治療センターは30床のベッド数で、平成19年１月に設置された。診察医各４名（専任１名、兼任３名、各曜日１名）・処置医５名（兼任５名、各曜日１名）・薬剤師５名（兼任５名、各曜日１名）・専従看護師７名体制・専従事務員１名で診療に当たっている。日本臨床腫瘍学会指導医・専門医２名を擁する。診察医・処置医は血液内科・外科・呼吸器内科・消化器内科を母体としている。当院では、すべての外来化学療法は例外なく、通院治療センターで実施する方式であり、また、通院治療センター医師により化学療法の指示・処方・管理が行われる方式で、国内の多くが、外来処置室型であるのとは異なり、米国の外来化学療法などと同様の方式である。　通院治療センターにおける診療実績としては平成26年度実績で約3000例（のべ症例数）、年間6500件（調剤件数）を超える化学療法を扱っている。西濃二次医療圏の背景人口約40万人、新規がん患者のうち、70％余りが当院で診療を受けており、きわめて多彩ながん化学療法を履修することができる。　平成27年度から、名古屋大学臨床医薬学化学療法学講座（化学療法部・安藤雄一教授）より非常勤医師を派遣いただき、若手医師への指導をいただいている。　このような背景から、初期研修として、がんを領域横断的に化学療法マネージメントの観点から初期研修の段階で履修するには豊富な症例経験が可能な研修体制となっている。　NCCNガイドライン、ASCOガイドライン、各種領域ガイドラインによる標準的化学療法や管理法を修得する。主に第三金曜日午後には、研修医向けレクチャーが行われる。さらに、緩和ケアチームが外来で関与するケースも少なくなく、緩和ケアの基本についても履修する。Ⅷ．指導責任者小杉　浩史（所属長） 指導医資格保持者 小杉　浩史、桐山　勢生、亀井　桂太郎、安部　　崇Ⅸ．EPOC該当項目研修の評価（行動目標）１．患者―医師関係１）患者、家族のニーズを身体・心理・社会的側面から把握できる。○２）医師、患者・家族がともに納得できる医療を行うためのインフォームドコンセントが実施できる。○３）守秘義務を果たし、プライバシーへの配慮ができる。○２．チーム医療１）指導医や専門医に適切なタイミングでコンサルテーションができる。○２）上級及び同僚医師、他の医療従事者と適切なコミュニケーションがとれる。○３）同僚及び後輩へ教育的配慮ができる。○４）患者の転入、転出にあたり情報を交換できる。○